大阪の歯科衛生士専門学校
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歯科衛生士資格のとれる専門学校
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歯科衛生士は歯科医療チームの一員として歯科医師の指導に基づいて、診療を補助したり、むし歯や歯周疾患などに対する予防処置、歯や歯ぐきを中心とした歯科保健指導を行うのが主な仕事です。その内容は大きく以下の3つに分けることができます。
■予防処置
歯や歯ぐきの間にたまった歯垢や歯石などの沈着物を、機器や器具を使って取り除いたり、フッ化物や硝酸銀を歯に塗布して、むし歯の発生や進行を予防します。

■歯科保健指導
たとえば乳幼児の歯の清掃法を母親に指導するといったように、妊産婦、学童、成人、高齢者に対して口腔衛生の指導と普及啓発を行います。

■歯科診療補助
診療に必要な器具の消毒や管理、義歯や矯正装置に使う材料の準備、診断に必要な資料の提供、資料記録への記入などを行って、歯科医師の診療をサポートします。また、治療中は患者に付き添って診療の介助をしながら、患者の状態に気を配り、患者の

不安を取り除き安心感を与えます。また受付や診療報酬請求といったアシスタント業務なども歯科衛生士としての大切な仕事です。

 歯科衛生士はもともと保健所で働くために制度化されたもので、歯科衛生士法が制定されてから 50 年の歴史があります。資格を持つ人しか就業できないため結婚後や出産後の再就職にも有利であることや、医療系の資格の中では比較的取得しやすいことから、全国の歯科衛生士の就業者数は確実に増加しています。とはいえ、歯科医師数に比べると、まだまだその数は少なく、就職に関しては有望な資格であるといえます。
医療の専門技術者としての位置づけも重視されるようになり、今日の歯科臨床は 4 handed Dentistry(歯科医師と歯科衛生士の4本の手をフルに使うという意味)と言われるほど、優れた歯科医師でも歯科衛生士の存在なしには本領を発揮できなくなっています。 歯科医師 1 人に対して2人以上の歯科衛生士が望まれていますが、就業歯科医師 8 万3500人に対して、実際に働いている歯科衛生士は約 5 万6500人で絶対数が不足しています。
 歯科衛生士の就職先は個人の歯科医院が約 90%、次いで歯科のある病院、保健所となっていますが、市町村や老人保健施設、企業など公衆衛生の分野で活躍する歯科衛生士も増えています。保健所では主に地域住民の歯の健康づくりのために、歯科保健指導を中心とした業務を行います。また、歯科衛生士養成機関へ就職することも可能です。また、高齢化社会を迎え、「いつまでもおいしく食べる」ための歯の健康の意義が再認識され、高齢者の直接死因にもつながる嚥下性肺炎の予防のためにも、口腔ケアの重要性が指摘されるなど、高齢者福祉の領域でも重要な役割を果たすことが期待されています。
 歯科衛生士は歯科助手と混同されがちですが、歯科助手は歯科医師に診療器具を手渡すなどの診療補助と、受付をはじめとする医療事務が主な仕事です。歯科助手には歯科衛生士のように患者の歯石を取り除いたり、フッ素を塗ったりといった予防業務や、ブラッシング指導などの歯科保健指導業務に携わることはできません。歯科衛生士に比べると仕事の範囲が狭く、アシスタント的な業務に限定されます。また国家資格ではないため、医療技術者としての位置づけはありません。その点、さまざまな業務をこなし、歯科医院以外のさまざまな施設で活躍できるという点でも、歯科衛生士は大きなやり甲斐と将来に広がる可能性を持った職業であるといえます。
 歯科衛生士は、歯科衛生士法に基づいて認定される国家資格であるため、国家試験にパスしてはじめて職業に就くことができます。短大、専門学校などの養成施設で必要な知識と技能を修得して、学校を卒業すると歯科衛生士試験の受験資格が得られます。
入学資格はごく一部の学校をのぞき、ほとんど女子に限られているのが特徴です。
■歯科衛生士国家試験の受験資格

1.文部科学大臣の指定する歯科衛生士学校を卒業した者

2.厚生労働大臣の指定する歯科衛生士養成所を卒業した者

3.外国の歯科衛生士学校を卒業した者、または外国において歯科衛生士免許を取得した者で、厚生労働大臣が1、2と同等以上の知識および技能を有すると認めた者となっています。

歯科衛生士国家試験は毎年1回、北海道、宮城県、東京都、新潟県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県の全国10カ所の試験会場で実施されています。

■国家試験科目
試験科目は解剖学および生理学、病理学・微生物学および薬理学、口腔衛生学、衛生学・公衆衛生学(衛生行政・社会福祉を含む)、栄養指導、歯科臨床大要(歯科臨床概論、歯科保存学、歯科補てつ学、口腔外科、小児歯科学、矯正歯科学)、歯科予防処置、歯科診療補助、保健指導の9科目です。毎年90%以上の高い合格率となっています。


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